春と夏に熱戦が繰り広げられる高校野球の全国大会と、阪神タイガースの本拠地として全国的に知れ渡っている阪神甲子園球場が、本年８月、開場１００周年を迎えます。所在地は西宮市甲子園で収容人数は４７，４００人です。
実は私の母校・甲陽学院高等学校は１９７８年（昭和５３年）４月に、現在の所在地である西宮市苦楽園に移設されましたが、私が在学していた頃は同球場のすぐ横にありました。そして「全国で（距離的には）最も近いが、（全国大会への出場権では）最も遠い学校」と揶揄され、もっぱら全国からの出場校の試合前の練習場として使われていました。
因みに母校の前身である「私立甲陽中学校」が、甲子園の地に創立されたのは１９１７年（大正６年）で、甲子園球場の開場より７年前のことです。その後の学制改革を経て現在の甲陽学院中学校・高等学校（男子学校、６年間一貫教育）になりました。今は受験校と言われていますが、１９２３年（大正１２年）の全国中等学校優勝野球大会で優勝した実績があるのです。その時の大会の開催地は西宮市の鳴尾球場でした。ところが球場が狭い上に、地元チームの優勝が懸かっているということで、熱狂した観客約１万人が試合中にグランドに押し出され、試合が中断する事件が発生しました。これがきっかけとなって、以前から計画されていた甲子園球場の建設が本決まりとなったそうです。
甲子園球場に関する高校時代の思い出としては、伝統の体力テストで同球場を一周（外側約１５００ｍ）したことです。それと校庭の中で球場に最も近い建物（別館）は当時物置きとして使われていましたが、プロ野球の試合で負けたチームのファンの中に、腹いせで石を投げる者がいたため、いつも割れたままでした。 

■■最近想ったこと・注目したこと：
■ウクライナについて想うこと：
米国議会で難航していたウクライナへの追加支援予算（６０８億ドルー約９．４兆円）がようやく成立し、弾薬や防空ミサイルの追加供与が可能になりました。そしてＥＵ（欧州連合）も今年７月に、凍結しているロシアの凍結資産から生じる利子を使った支援を始めます。これはロシアが２０２２年２月にウクライナ侵略を始めた直後に凍結したロシア中央銀行の資産で、ベルギーの決済機関ユーロクリアが保管しており、年に３０億ユーロ（約５０００億円）に達する利子収入が得られます。これをＥＵの基金に入れ、９割をウクライナがロシアと戦うための武器購入にあて、残り１割を復興に回すことを想定しています。
ここ数カ月、西側からの支援が滞っている間にロシア軍は一気に攻勢を強めており、５月に侵略を始めたウクライナ東部ハリコフ州でも前進を図っています。こういったロシアの動きに対して欧州・西側諸国では、１９３８年のナチス・ドイツの侵攻を止められなかった失敗を繰り返してはならないという危機感が拡がっています。そして本年１１月のトランプ大統領再選による米国の戦略転換のリスクも視野に入れ、社会保障関係費や減税額を削減しても防衛費を増額する動きが出てきています。フランス大統領はウクライナへの派兵に言及し、英国のスナク首相は７月の総選挙の公約として「１２カ月間の兵役と社会奉仕活動制度の復活」を掲げています。ドイツでも１８歳の兵役義務復活を目指しており、その他の国でも徴兵制の動きが出てきています。今や欧州ではロシアとの「戦争前夜」の緊張感が漂い始めているのです。
一方、極東アジアでは中国の台湾への軍事侵攻、並びに東シナ海での領土拡張を始め露骨な戦狼外交・覇権主義、そして「ならず者国家」と称される北朝鮮の暴走といった火種を抱えています。そしてアジア諸国を見渡しますと、中国はもとより、韓国、台湾、北朝鮮、ベトナム、タイ、カンボジアで兵役義務（徴兵制含む）があり、フィリピンでも議論が始まっているようです。
翻って我が国では先の敗戦がトラウマとなり、防衛問題に関しての憲法論議は進まず、エネルギー自立に不可欠な原子力の積極的な導入の議論もいわばタブー視されてきました。今の我が国は有事に対する備えはもとより、国防やエネルギー自立への国民の意識は極めて低く、ほとんど無防備に近い状態です。
我が国を取り巻く国際情勢を鑑みると、我が国でも高校・大学を卒業した若者が社会に出る前に、団体行動や奉仕の精神を身に付けるため、せめて１年程度のボランティア活動を義務づけてはと思料します。 

■「１００円ショップ」（１００均）が１兆円市場に成長：
先日の新聞にダイソーやセリアなどの１００円ショップの国内市場規模が昨年度、前年比約５％増の１兆２００億円前後となり、初めて１兆円を超えたという記事がありました。これは国民一人当たり一年間に約８０００円、つまり１００円の品物を８０個ほど買ったことになります。正に「塵も積もれば山となる」です。私も時々近くの店に行きますが、「こんなものが１００円で買えるのか」という「お得感」があり重宝しています。
創業者の矢野博丈氏（本年２月、８０歳で逝去）はインタビュー記事などによると、若い頃義父から引き継いだ養殖業で大きな借金を背負い、２６歳の時、奥さんと小さな子どもを連れて東京へ夜逃げしたとのこと。その後９回の転職を経て、２９歳の時に雑貨の移動販売を行う矢野商店を広島で開業し、５年後に大創産業を設立し１００円均一の移動販売を始めたのです。その商売を思いついたきっかけは、お客さんから「これなんぼや？」と聞かれるたびに、いちいち伝票を確認するのが面倒くさく、つい「どれでも１００円や」と言ったのが始まりだったとのこと。つまり一瞬ひらめいたアイデアをビジネス・モデルとして築き上げたのです。
小売業そのものは昔からいろいろな形で身近にあり珍しくありません。それでも何かのきっかけで「流れを大きく変える」ことがあるのです。宅配便業界も旅行カバンや規格品に加え、スキーやゴルフクラブ、クール便へと市場を拡大しました。「こんなものがあったら便利だなあ」というアイデアをビジネス化したのです。何ら難しい発見ではありません。「ひらめき」を、「きらめき」に変えたのです。私は前職時代、新規事業については他社のマネでなく、「オリジナリティ（独自性）を持て」と常に言い続けました。
最近ではコンピューター等ＩＴ関係、それに原子力、交通機関（汽車、蒸気船、自動車、飛行機）、物流機器（コンテナ、フォークリフト、パレット等）、スーパー、コンビニ、ハンバーガー等々、ほとんどが海外(主として米国)から持ち込まれ日本風に取り込んだのです。このように基本原理を産み出す創造力の弱さは日本人の弱点と認めざるをえません。
なお、「ひらめき」は一瞬のうちに頭から消え去るので、その時すかさずメモすることが大事です。また、アイデアとして浮かんだことをビジネスとして軌道に乗せるには、システマティックな思考が必要であることは言うまでもありません。